視力や視野に問題があっても、患者さんの眼の外見からは分からないことがほとんどです。
そこで視能訓練士が測定機器を使って眼の機能を詳しく調べ、様々なデータをとります。これらのデータをもとに眼科医が患者さんの診断・治療にあたるわけです。
つまり、眼科診療のスタート地点にあるのが視能訓練士の仕事です。また弱視や斜視の人に視力を回復するための訓練を施すのも重要な役割です。

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  視機能検査

  視力や視野、眼底や角膜形状など眼の機能を調べる。

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  視能矯正

  弱視や斜視などの患者に視力機能回復の訓練・検査を施す。

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  リハビリ指導

  高齢者や視機能が回復しない人に補助具の選定、使い方を指導する。

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  健診業務

  視能の以上を早期発見するための眼の健康診断をサポートする。

年を重ねるにつれて、ものを見る機能は衰え、白内障をはじめとする眼の病気も生じやすくなります。そのため高齢社会の日本では、視機能に障害をもつ人がお年寄りを中心に増えています。
視機能障害のために行動範囲が狭くなったり、介助が必要になったりすれば、患者やその家族の生活は大きな変化を余儀なくされます。目の異常の早期発見と視機能回復のリハビリ指導などによって、こうした現状に歯止めをかけることが可能です。
眼科医療での視能訓練士の活躍が、今後ますます期待されます。

視機能検査や視機能回復訓練には、眼科の知識と高度な機器を用いた的確な計測技術が不可欠です。したがって、ほとんどの眼科医療機関では、専門の知識・技能を身につけた「視能訓練士の資格取得者」であることを採用の条件としています。
国家試験は毎年1回、2月に東京都および大阪府で実施されます。例年の合格率は90％前後です。

視能訓練士の国家試験合格率推移 2012-2024

※参考：全国視能訓練士学校協会事務局より

「視能訓練士」の有資格者は、眼科医院や眼科がある総合病院への就職がほとんどです。
この他、近年ではレーシッククリニックで働く視能訓練士もいます。

※日本視能訓練士協会「視能訓練士実態調査報告書 2022」より

ある調査※によると「現在の職場で仕事を続けたい」と思う視能訓練士は56.5%にも上ります。医療職でありながら「夜勤や当直が無い」「年齢に関係なく働き続けることができる」のが、その大きな理由と考えられます。
同じ調査によると、視能訓練士の多くは正規雇用ですが、女性の場合、全体の2割ほどがパートタイムや非常勤で勤務しています。家庭や育児との両立も図りやすい職種のようです。

※公益社団法人 日本視能訓練士協会「視能訓練士実態調査報告書2020年」より